ハザードマップの大切さについて

どうも。注文住宅研究員の宅です。
つい先日、大雨による水害について話題になりましたね。
そこで今回の記事では、今回はハザードマップに特化して書いていきたいと思います。

そもそも、ハザードマップとは、住んでいる地域の災害情報(洪水、土砂崩れ、高潮)と、避難方法が記載されているもののことをいいます。
これを把握しているかしていないかで、災害時の行動が変わり、家の対策が変わってきます。
是非今回の記事を参考にして下さい。

ハザードマップを、見る目的

大きく2つの目的があります。
一つは、水害。もう一つは、土砂災害です。
順番に説明していきます。

水害について

まずは今回話題にもなりました、水害です。
ここ10年くらい毎年と言っていいほど、水害のニュースが流れます。
台風、もしくは大雨によるものですね。
今までにないような異常気象が起きている関係でニュースになることが多いです。
そのため、自分の購入予定地が川が氾濫した場合に、浸水区域にあたるのか、またその深さはどれくらいなのかを知っておくことで、大雨警報が出た際に、行動ができます。必ず確認しましょう。

土砂災害について

気をつける場所のことを、土砂災害警戒区域といいます。これは、法律に基づき県が指定した場所のことです。
ここに指定いる場所(区域)は、土砂災害に気をつけてねという場所なので、確認したほうがいいポイントになります。
ほとんどの場合が、雨による影響で土砂災害になる可能性があるので、土砂災害注意報などがでた場合に知っておくことですぐ行動が可能です。
これもニュースになりましたが、土砂災害の場合最悪家が土の下にいきますので、注意が必要です

ハザードマップの確認方法

では、どうやって確認すればいいのか。
確認方法を書いていきますので、是非参考にしていただき、今自分が住んでいる場所もしくは、これから住もうとしている場所について知ってみましょう。

1、役所が出している情報を確認する

役所のホームページに必ず情報が出ています。そのため、「〇〇市　ハザードマップ」などで検索すると、それに対応したハザードマップの資料がダウンロードできますので、確認してみましょう。
公民館などでも配布していますので、ダウンロードができない場合などは、そちらを利用するのも便利です。

2、国土交通省が運営しているポータルサイトで確認する

土砂災害警戒区域も浸水区域も法律に基づき、県が指定しています。その情報を国でまとめているため、国土交通省の運営サイトでも確認が可能です。
下記のサイトにて、郵便番号を入力、もしくは地図から確認もできます。
購入予定地が身近でない場合などは、広い範囲で見ることができるので便利だと思います。

ハザードマップ対象区域の対策

色々な都合で、ハザードマップの対象区域を購入したもしくは、購入する予定ということもあると思います。
または、年に何回も起きるわけではないし、可能性の話なので気にしないという人もいると思います。
ただ、低い可能性でも起きることがありますので、是非対策を考えておいてほしいと思います。

そこで、ハザードマップの対象区域の対策を伝えていきたいと思います。

1、まずはハザードマップを確認しましょう

対象区域かどうかわからない、どの程度の危険があるかわからないという人もいると思いますので、まず1番目はハザードマップを確認することです。
浸水区域であれば、水深によって色が変わっています。色が濃いほど、高く浸水するようになっていますので、確認しましょう。
土砂災害については、警戒区域と特別警戒区域に分かれています。イメージとしては、特別警戒区域のほうがもっと気をつけてね！といったものになりますので、こちらも確認しましょう。

2、避難場所、避難方法を確認しましょう。

川の氾濫があった場合に、避難する場所はどこか、ハザードマップに書いてありますので、必ず場所を確認しましょう。
合わせて、避難方法も確認してください。
車で行けばいいかと考えていると、いざ避難の対象になった場合に対応できない可能性があります。どのような方法で行くのが安全なのか、必ず確認しておきましょう。

3、防災バッグを準備しましょう。

当たり前のことかもしれませんが、防災バッグは準備しておいたほうがいいです。
避難は突然やってきます。そのときに準備ができていないと、何も持たずに家を出てしまうことになってしまうので、必ず事前に準備をしておいた方がいいです。
置く場所は玄関付近がいいと思います。奥にしまっておくと、いざ避難となったときに忘れてしまう、もしくは時間がかかるというデメリットがあります。

4、避難警報の意識を高めましょう。

避難警報などがでても、避難しないでなんとかなるかぁという人もいるかと思います。
避難区域に該当している場合は、県が出す避難警報に従うようにしたほうがいいと思います。
結果的に、避難が無駄に終わったということはあるかもしれませんが、避難したことにより助かることもあります。
無駄に終わって良かったと思うようにしたほうがいいかなと思いますので、避難指示には従ったほうがいいと思います。

ハザードマップの告知義務

一番注意しなければいけないのは、売買の話の中では基本的にハザードマップの話は出てこないということです。
なぜかというと、売買をする上で、売る側にはこの場所がハザードマップ上、どういう場所なのか伝える必要はないとされています。そのため、こちら側から取りに行かないと情報は得れないものです。
親切な不動産屋さんや、ハウスメーカーは調べて出してくれることもありますが、ないことのほうが多いのでこちら側で気をつける意識を持ちましょう。

最後に

いかがでしたでしょうか。

実際に諸々検討した結果、私はハザードマップを確認して、対象区域外に住んでいますが、対象区域外であってもいつ何があるかわかりません。
防災バッグなどの準備はしていますし、他の家族にも警報が出た場合の対策などは共通認識として持ってもらっています。

家族全員で意識を持ち、いつあるかわからないことではありますが、とっさのときに行動できる準備だけはしておいた方がいいかなと思います。

なにか参考になれば幸いです。

それではまた。

宅(たく)